ボディ洗浄料の話題が出ました

ソーラーパネルで節電したい

原発の問題は、次の節電に対する意識が高まったように思います。また、計画停電時に困るのは冷蔵庫の内容でした。 TVは見なくても構いません。照明も、懐中電灯なんとかなります。しかし、冷蔵庫が止まってしまうと本当に大変です。そんなとき、自分の家に太陽電池パネルがあれば、電気を作ることができます。しかし、残念ながらアパート暮らし。いつかマイホームを持つ場合、太陽電池パネルを設置したいと思います。
自然エネルギーは、自然が存在する限り消えないの​​で、ほとんど永遠に困難なことはないでしょう。太陽光発電を国が推進しています。一部の家庭では、すでに太陽光発電が設置されています。効能や機能面がどれだけ優れたのかはよく分からない点だが、確かに未来への産物になっていくのです。期待しています。
　◇自信胸に新たな門出　県立高で卒業式
　県内の多くの県立高校で１日、卒業式が行われ、四日市市尾平町の県立四日市商業高では、在学中に検定試験８種目で１級合格を果たした情報処理科の川端美緒さん（１８）と服部美久さん（１８）の２人が自信を胸に新たな門出を迎えた。
　２人は、全国商業高校協会が主催する▽簿記実務▽珠算電卓実務の珠算▽同電卓▽情報処理のプログラミング▽同ビジネス情報▽ワープロ実務▽英語▽商業経済−−の８種目に合格した。県教委によると、県内の高校生の８種目１級合格は、０６年度の１人以来、４年度ぶりで、今回の２人を含め、４人だけだという。
　川端さんは「５年前に新聞記事を読んだ母の話を聞き、私も」と努力してきたという。服部さんも「１年の時に先輩の７冠の表彰式があり、私は８冠を目標にした」。特に、珠算と電卓は授業で習わないため、２人とも独学で目標を達成した。川端さんは８種目すべて１回で合格し、服部さんは英語で２度つまずいたが、あきらめずに快挙を達成した。
　卒業後の２人の進路は、川端さんは自動車部品メーカーに事務職として就職し、服部さんは愛知県の大学へ進学する。晴れの卒業式後、川端さんは「（検定合格は）努力すればかなうと自信になった。社会へ出る不安もあるが、この自信を仕事に生かしたい」と抱負を述べた。また、服部さんも「あきらめないことが大切だと学んだので、大学では高校教師を目指して頑張りたい」と語った。
　県教委によると、１日は全日制５８校、定時制８校、通信制１校で卒業式があった。今年度の県立高校卒業者数は１月末集計で１万３１８５人という。【井上章】
〔三重版〕

３月２日朝刊

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　伊賀地域の高校統合に伴い今年度で閉校する、県立上野商業高（伊賀市緑ケ丘東町）と同上野工業高（同緑ケ丘西町）で１日、最後の卒業式と閉校式が開かれた。卒業生が保護者や恩師に見送られながら、思い出の詰まった校舎を後にした。
　少子化による生徒減のため、両校と上野農業高（同市荒木）の３校が統合。０９年に上野工業の敷地内で伊賀白鳳高が開校し、３校は募集を停止していた。上野商業は１９６４年の開校以来、今回で１万２４７３人が卒業。前身の県上野商業学校などを含めると１万４９１２人。上野工業は、前身の県上野工業学校が４４年に開校して以来、計１万１９９５人が卒業した。
　上野商業ではこの日、１４９人が卒業。寺井啓子校長が各クラスの代表に卒業証書を手渡し、生徒代表の辰巳由羽（ゆう）さんが「３年間で心に残る良い思い出を作れた。希望をもってまっすぐ走り続けたい」とあいさつした。
　続いて行われた閉校式では、開校以来の写真をスクリーンで上映。寺井校長が「閉校は寂しいが、学んだ知識や人のきずなは受け継がれる。心の中に残る上野商を大切にしたい」とあいさつし、全員で校歌を斉唱して名残を惜しんでいた。
　上野工業では１１６人が卒業した。上野農業高の卒業式と閉校式は５日に同校で開かれる。【伝田賢史】
〔伊賀版〕

３月２日朝刊

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　桑名市は１日、市内の郵便事業桑名支店と毎日、朝日、読売、中日の各新聞販売店の代表者らと「高齢者見守りネットワーク事業協力に関する協定書」の調印を行った。配達の際、郵便物や新聞などが玄関などに放置されたままになっていないか、安否確認をすることで、高齢者が安心して暮らせる地域づくりに協力するという。市によると、県内では初の試みという。
　協定書は、業務中に高齢者の異変に気付いた場合、市の地域包括支援センターなどに通報するとしている。調印式で、水谷元市長は「１人暮らしが増えている中、皆さんの協力を得て高齢者が安全で安心な生活ができる町にしていたい」と述べた。出席者からは「高齢者の安否確認だけでなく、火災や車上荒らしなどに遭った際も協力ができる」などの意見が出ていた。
　桑名市では昨年１０月末現在、６５歳以上の１人暮らしは３１４０人で、世帯数は３６４０戸に上る。０８年から、高齢化率が高い地域の自治会や老人クラブ、地区社会福祉協議会、民生委員らと連携し、「高齢者見守りネットワーク事業」を始め、現在８地区まで広がっている。さらに、民間との協力で同事業の充実を図っていくという。どこまで大丈夫？ECサイト構築を強化【沢木繁夫】
〔三重版〕

３月２日朝刊

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